「月刊ネットピア」(学習研究社/発行)1994年8月号掲載
江下雅之
ネットワーク・バトルでは、しばしば「袋叩き」が起きる。
陣営をまっぷたつに割ってはじまったはずの論戦が、いつのまにか《多数派》による《少数派》への集中砲火、あるいは《少数派》の孤軍奮闘という状況におちいってしまうのだ。同時に、争点そのものが《多数派》に誘導されていることがすくなくない。
これは、参加者による特殊事情というよりも、パソコン通信、とくに電子会議室のメディア特性によるところがおおきい。
電子会議室の情報発信機能は、マスメディアに共通する部分がある。そのマスメディアには、アジェンダ・セッティングという、争点を浮き彫りにさせる機能がある。メディアで強調される争点が世間から注目され、優先的に論じられる可能性が生じるのだ。
これは、メディアが単なる情報の管ではなく、ある目的をもった内容を伝える役割があるからだ。
電子会議室ではマスメディア以上に、聴衆を説得しようとの意図をもったメッセージが流される。
ここではかなり自由に、個人の主観的意見を述べることができる。誰がどのような目的で議論に参加してくるかも不透明だ。しかも、参加者のほとんどが、とくに意見発表の技術的な訓練を受けているわけではない。何がどのようなかたちで発表されるかが、まったく予想できないのだ。
実際、あるテーマを目的にした議論が、論者の増加によって混沌におちいることがすくなくない。この点、パソコン通信は精緻な議論ではなく、さまざまな視点をえるためのブレーン・ストーミングに適している、という評価にもつながっている。
公正な第三者がイニシアチブをとってコントロールをおこなわない限り、まとをしぼった議論は実現が困難であろう。
電子会議室での意見の発表は、個人の表現能力や参加機会に大きく依存している。発言慣れをしたひと、発言機会のおおいひとが、ある程度有利な立場にいるといえるだろう。
実際、バトルにおいては、《アクティブ多数派が争点を決める》可能性が高いのだ。「多く言うが勝ち」という構図だ。
いくつかのアンケートによると、電子会議室で実際に発言する会員の数は、利用者のせいぜい一割程度だという。しかし、会議室の「世論」は、その一割のなかの多数派で形成されるのだ。
電子会議室では争点が意図的方向に導かれやすいことを指摘した。そして、「見かけ上の多数派」についても、実はマスメディアの効果を増幅させた側面を見出すことができる。
マスメディアによる世論形成に関し、「沈黙のらせん理論」がある。この理論では、ふたつの大きな仮定が置かれている。
第一、「各個人が社会の意見分布を認識する能力がある」こと。そして第二、「自分の意見が《劣勢》と感じるときは公表をためらい、《優勢》と感じるときは積極的になる」ことだ。
この効果は、選挙におけるジャーナリズムの影響でしばしば見かけられる。とくに地滑り的勝利が起こる場合は、らせん効果の影響が顕著だといわれている。
電子会議室の世界では、発表された発言が意見分布を知る唯一の手がかりだ。
その結果、会議室に発表される意見分布がある分水嶺をこえるとき、《優勢》になった陣営は、加速的に優位さを増すことができることになる。
なにしろ、パソコン通信ではごく簡単に意見発表できる。コメントはコメントを呼び、賛成意見は賛成意見を呼ぶ。積極姿勢がまたたくまに増幅され、《劣勢》となったほうは、あっというまに追い込まれてしまうのだ。
以上の内容を読んで、「参加者は簡単に誘導されるほど単純ではない」と反論される方もいるだろう。大衆社会論に偏りすぎだとの批判もあるだろう。
しかし、パソコン通信のリアルタイム性や自由参加の原則は、冷静になる暇がなくなるほど、頻繁に、数多くのメッセージをまねく可能性を秘めている。論争の流れがきわめて激しい対立をまねきやすく、また、流動的な状況となりがちなのだ。
このような状況で、常に冷静でいられるだろうか?
高いモラルをたもとうと努力するネットワーカーは少なくない。しかし、ついつい傍観者の立場をとるか、積極、消極の違いはあるにせよ、《攻撃陣営》に加わりたくなる誘惑にかられることも多いのではないか? 誰だって、課金をはらってまで「袋叩き」にはあいたくないだろう。
《多数派》は、《少数派》が沈黙する、あるいは去ることで勝利に酔うかもしれない。が、ほんとうに相手を論破したか、それともただの「裸の王さま」なのかは、誰にもわからないのだ。
月刊誌、学習研究社/発行
1992年創刊
月刊誌、学習研究社/発行、1992年創刊
パソコン通信関係の雑誌としては古手だが、後にリニューアルされた。
パソコン通信サービス、とりわけNIFTY-Serveが一気に会員数を増やした時期に創刊された。技術解説だけでなく、ネットワークを生活に利用するノウハウの解説にも力を入れた誌面づくりをおこなっていた。パソコン通信の初期ユーザが雑誌制作にかかわり、担当の編集者やライターもパソコン通信利用者が多かった。
1990年代後半に入ると、通信の世界もインターネットが主役となることが明白になってきた。それに伴って誌面の中心もインターネットへと移行した。